簿記」カテゴリーアーカイブ

簿記 3級範囲問題

1.決算時、現金過不足14200の原因を調査した結果、通信費18000支払い、手数料の受取6000が漏れていた。残りの原因は不明。

現金過不足 14200 | 現金 14200
現金過不足勘定は借方残。

仕訳)
通信費 18000 | 現金過不足 14200
雑損  2200  | 受取手数料 6000

2.A店振出し、B店引受けの為替手形43000を2150割り引かれ、当座預金に振り込まれた。

仕訳)
当座預金  427850 | 受取手形 430000
手形売却損 2150

3.備品を期首に売却。代金50000は後日。(取得原価200000、減価償却累計額144000、間接法)

仕訳)
減価償却累計額 144000 | 備品 200000
未収金     50000
固定資産売却損 6000

 

 

会計原則

会計公準

会計公準とは会計での基礎的前提

  1. 企業実体の公準。会計の対象は企業であること。
  2. 継続企業の公準。企業は永久に活動する前提であること。
  3. 貨幣的評価の公準。評価の単位は貨幣であること。

会計原則

一般原則、損益計算書原則、貸借対照表原則の3つがある。

一般原則

  1. 真実性の原則。相対的な真実。より実態に適した処理方法。
  2. 資本取引、損益取引区分の原則。資本取引、損益取引を混同しない。
  3. 継続性の原則。採用した会計処理をむやみに変更しない。
  4. 単一性の原則。複数帳簿の禁止
  5. 正規の簿記の原則。正確な会計帳簿を作成すること。
  6. 明瞭性の原則。重要な会計方針の注記。後発事象の注記。
  7. 保守主義の原則。収益は小さく遅く。費用は大きく早く。

損益計算書原則

  1. 費用収益対応の原則。発生した収益に費用を対応させ利益を計算。個別的対応、期間的対応。
  2. 総額主義の原則。収益と費用の項目で相殺しない。
  3. 収支額基準。収益、費用は現金の支出にもとづいて計上。いくらで計上するか。
  4. 発生主義の原則。収益、費用は発生した期間に割り当てる。いつ計上するか。
  5. 実現主義の原則。収益は対価を受け取った時点で認識し、未実現収益は除外する。

貸借対照表原則

  1. 貸借対照表完全性の原則。資産、負債、純資産をもれなく記載すること。
  2. 区分表示の原則。流動資産、固定資産、繰延資産のように区分し、配列は流動性配列法を用いる。
  3. 費用配分の原則。資産を使用した期間にもとづいて費用配分すること。
  4. 総額主義の原則。相殺して表示はしてはならない。
  5. 取得原価主義の原則。資産は取得価額で測定する。

簿記 手形2

3級範囲復習

約束手形

約束手形は自ら支払う約束する。

振出場合、貸方(負債)に支払手形勘定

受取った場合、借方(資産)に受取手形勘定

例)
振り出した方

仕訳)
仕入等 000 | 支払手形 000

例)
受取った方

仕訳)
受取手形 000 | 売掛金等 000

実際に決済された場合

例)
振り出した方

仕訳)
支払手形 000 | 当座預金等 000

例)
受取った方

仕訳)
当座預金等 000 | 受取手形 000

為替手形

振出人 = 依頼者
名宛人(引受人) = 支払う人 (約束手形の場合、受取る人)
指図人 = 受取る人

例)
振出人

仕訳)
仕入等 000 | 売掛金 000

売掛金を免除して代わりに払ってもらう。

例)
名宛人(引受人)

仕訳)
買掛金等 000 | 支払手形 000

例)
指図人

仕訳)
受取手形 000 | 売掛金等 000

ここまで3級範囲

為替手形を2者間で利用する。

 

簿記 決算

決算整理仕訳

1.現金過不足処理

現金過不足勘定を雑益か雑損に振替える処理。

仕訳)
雑損    | 現金過不足
現金過不足 | 雑益

2.売上原価の算定

仕訳)
仕入   | 繰越商品 期首棚卸高を仕入に振替える。
繰越商品 | 仕入   期末棚卸高を繰越商品に振替える。

3.貸倒引当の設定
4.有価証券の評価替え
5.減価償却費の計算
6.費用・収益の見越・繰延
7.消耗品の処理
8.引出金の処理

精算表の作成

決算整理仕訳による金額修正を簡単にするため。

例)
決算9/30
1.実績率法2%の貸倒を見積もる。補充法。
2.期末商品棚卸高2500。仕入にて原価計算。
3.残存10%、耐用年数9年、定額法にて減価償却。
4.消耗品の未消費50。
5.年利12%で8/1に貸付。返済時に受取る。

1.貸倒引当金

試算表)
売掛金残高 5000 | 0
貸倒引当金 0   | 70

5000×2%=100
貸倒引当金が100となる。
補充法のため30

仕訳)
貸倒引当金繰入 30 | 貸倒引当金 30 (費用|資産マイナス)

2.売上原価

試算表)
繰越商品 4000 | 0

仕訳)
仕入   4000 | 繰越商品 4000
繰越商品 2500 | 仕入   2500

3.減価償却

試算表)
備品 2000 | 0

2000×0.9÷9=200

直接法なら備品を減らす。間接法なら減価償却累計額を使う。
試算表に減価償却累計額があるかどうかみる。

仕訳)
減価償却費 200 | 減価償却累計額 200 (費用|資産マイナス)

4.消耗品

試算表をみて、消耗品費、消耗品のどちらに残高があるか見る。
消耗品費なら全て費用処理している。

試算表)
消耗品費 500 | 0

仕訳)
消耗品 50 | 消耗品費 50

5.見越・繰延

試算表)
貸付金 1000 | 0

1000×12%=120
120×2÷12=20

利息を受取るのは次期で2ヶ月分は当期分
出入りが次月のため、見越・収益。

未収利息 20 | 受取利息 20

通常の精算表

推定の精算表

赤字が追加箇所

先ず下の決算整理仕訳部分を右下から見ていく。

貸借の下にある80を修正記入へ記入。借方に記入したので貸方が必要。見ると相手勘定は受取利息だけ。受取利息の貸方に80を記入。括弧の中は、先ず借方残高なので資産となり、前払~、未収~のどちらか。(前払・未収は資産、前受・未払は負債)相手勘定が受取利息なので、未収と考える。

消耗品を修正記入へ。相手勘定は消耗品費。

減価償却費を修正記入へ。相手勘定は減価償却累計額。

貸倒引当金繰入を修正記入へ。相手勘定は貸倒引当金。

売上原価の計算は行われていると推測。

仕入   4500 | 繰越商品 4500
繰越商品 8000 | 仕入   8000

決算整理以外は右(貸借、損益)の数字になるよう左を埋めていく。

青字が追加箇所。

資本金は、試算表の借方と貸方の差異で出す。

損益計算書の借方、貸方の合計を出して差異を当期純利益に入れる。
それを貸借対照表にコピーする。

帳簿の締め切り

主に総勘定元帳。

貸借対照表勘定(資産、負債、純資産)は残高を次期繰越と朱記するだけ。
損益計算書勘定(収益、費用)は損益勘定に振替える。

損益の資本金への振替

T損益勘定を設ける。
損益勘定は借方に費用の勘定を集め、貸方に収益の勘定を集める。

例)

T費用)
費用 35000 |

T収益)
| 収益 50000

とあった場合。

仕訳)
損益 35000 | 費用 35000
収益 50000 | 損益 50000

T損益)
35000 | 50000

となる。

当期純利益または当期純損失を資本金勘定へ振替える。
利益が出れば資本金が増える。損失がでれば資本金が減る。

仕訳)
損益 15000 | 資本金 15000

繰越試算表の作成

各勘定で残高の借方・貸方で一致するよう、次期繰越と朱記で残高の逆に記入するだけ。
最後にその次期繰越の金額だけで試算表を作成する。

T現金)
80000 | 60000
30000 | 次期繰越 50000(ここを朱記追加)

T売掛金)
30000 | 次期繰越 30000

T買掛金)
15000 次期繰越 | 15000

T資本金)
次期繰越 65000 | 50000

繰越試算表は朱熹追加された金額を記入。(残高が記載されている)

損益計算書の作成

上記は売上原価で1行だが、計算の詳細が記述される場合もある。

上記は、

売上原価    0 | 売上高     0

だが、以下のように書かれる場合もあるということ。

期首商品棚卸高 0 | 売上高     0
当期商品仕入高 0 | 期末商品棚卸高 0

貸借対照表の作成

貸借対照では純利益と資本金を別にする。
貸倒引当金、減価償却累計額(資産マイナス勘定)は借方に記載する。(貸方の場合もある)

原則では貸倒引当金は債券ごと、減価償却累計額は種類ごと。
例外的に一括で処理する場合もある。

貸倒引当金 原則

流動資産
受取手形  2500
貸倒引当金 50   2450
売掛金   4000
貸倒引当金 80   3920

貸倒引当金 例外

流動資産
受取手形  2500
売掛金   4000
計     6500
貸倒引当金 130  6370

減価償却累計額 原則

固定資産
建物      5000
減価償却累計額 800  4200
備品      1000
減価償却累計額 100  900

減価償却累計額 例外

固定資産
建物      5000
備品      1000
計       6000
減価償却累計額 900  5100

簿記 消耗品

耐用年数1年以下で安価(目安10万)な物品。

購入時、消耗品費(費用)で全て費用処理しておく費用法。
費用法は買った時点で全て使ったことになる。一般的。

購入時、消耗品(資産)で全て資産処理しておく資産法がある。
資産法は買った時点では未使用ということになる。

例)
消耗品10000購入。代金は現金。

費用法

仕訳)
消耗品費 10000 | 現金 10000

資産法

仕訳)
消耗品 10000 | 現金 10000

決算整理

使用分は消耗品費として費用処理、未使用分は消耗品として次期に繰り越す。

例)
決算時2000が未使用だった。

費用法

仕訳)
消耗品 2000 | 消耗品費 2000

資産法

仕訳)
消耗品費 8000 | 消耗品 8000

簿記 費用・収益の見越・繰延

繰延=出入が先で、当期から外す。
見越=出入は後で、当期に入れる。

繰延

費用を前払いしたり、収益を前受けしたりして、次期分の費用、収益が含まれている場合、
当期の損益から除外する処理のこと。

費用の繰延

当期支払った費用の中にある次期の費用を控除。
前払費用勘定(資産)へ振替える。(前払○○勘定)

例)
支払保険料12000、8/1に一年分支払う。決算は9末。

次期10ヶ月分を支払っているということ。

8/1時点での仕訳

仕訳)
支払保険料 12000 | 現金 12000

決算整理仕訳

仕訳)
前払保険料 10000 | 支払保険料 10000

例)
家賃の前払分6000を計上する。

このような文面で、既に支払っている家賃を繰延すると判断。

仕訳)
前払家賃 6000 | 支払家賃 6000

収益の繰延

当期に受取った収益の中にある次期分の収益を控除。
前受収益勘定(負債)へ振替える。(前受○○勘定)

例)
受取手数料に前受分5000がある。

仕訳)
受取手数料 5000 | 前受手数料 5000

例)
受取家賃69000は7/1に12ヶ月受け取っている。決算は9末。

次期分9ヶ月分受け取っているということ。

7/1時点での仕訳

仕訳)
現金 69000 | 受取家賃 69000

決算整理仕訳

仕訳)
受取家賃 51750 | 前受家賃 51750

見越

まとめて後払いする場合。
支払うのが次期で、当期分が含まれている場合。

費用の見越

次期支払予定の費用の中にある当期の費用。
未払費用勘定(負債)に記入。(未払○○勘定)

例)
今月家賃10000が未払い

仕訳)
支払家賃 10000 | 未払家賃 10000

例)
4/1に30000借入れた。返済は期日1年後。
利率5%で月割計算。決算は9末。

30000×5%=1500

仕訳)
支払利息 750 | 未払利息 750

収益の見越

次期に予定される収益の中に含まれる当期の収益。
未収収益勘定(資産)に記入。(未収○○勘定)

例)
手数料の未収分5000ある

仕訳)
未収手数料 5000 | 受取手数料 5000

例)
1/1に100000を貸し付けた。
利率は4%で6末と12末に半年分を受取る。決算は9末。

100000×4%=4000
4000×3÷12=1000

仕訳)
未収利息 1000 | 受取利息 1000

期末仕訳まとめ

繰延・費用 前払○○    | 費用の逆仕訳
繰延・収益 収益の逆仕訳 | 前受○○
見越・費用 費用勘定   | 未払○○
見越・収益 未収○○    | 収益勘定

繰延・費用 先に払った分を資産へ振替
繰延・収益 先に受取った分を負債へ振替
見越・費用 費用計上。貸方に未払○○(実際の現金等の動きがないため)
見越・収益 収益計上。借方に未収○○(実際の現金等の動きがないため)

期首再振替仕訳

期首に逆仕訳する。

 

簿記 試算表

総勘定元帳の金額を集計する表。

大きく3つ。合計残高試算表、合計試算表、残高試算表がある。

合計残高試算表

例)
合計試算表と諸取引にもとづき、合計残高試算表を作成。
売掛金明細票、買掛金明細票を作成する。
(明細票の指示がある場合仕訳に相手先名を記入しておく)

25時点で、1500-300で1200の売掛金残がある。

C = 400+400+300ー200 = 900 (25の400足すことに注意)
D = 800+500+200ー300 = 1200  (25の800足すことに注意)

A = 200+400ー300    = 300 (貸借逆に注意)
B = 150+500ー200ー150 = 300

合計試算表

各勘定の合計を集計する。

月中取引高がある場合、無い場合がある。
月中取引高が無い場合、合計残高試算表の合計部分だけを作るのと同じ。

取引毎にまとめた資料が与えられる場合もある。
仕訳の借方、貸方がそれぞれ1行ずつ(2行)になっている場合もあるので注意。

例)
月中の取引

・商品の仕入
小切仕入  300
掛仕入   500 (返品50)

・当座預金の増減
売掛金回収 600
買掛金支払 70
給料支払  300
小切手仕入 300

・商品の売上
現金売上  800
掛売上   1000

・現金増減
利息支払  50
家賃受取  70
現金売上  800

以下のように仕訳を行う。

仕訳)
仕入   300 | 当座預金 300
仕入   500 | 買掛金  500
買掛金  50  | 仕入   50
現金   800 | 売上   800
売掛金  1000 | 売上  1000
当座預金 600 | 売掛金  600
買掛金  70  | 当座預金 70
給料   300 | 当座預金 300
支払利息 50  | 現金   50
現金   70  | 受取家賃 70

( )で抜かれる勘定科目もあるので注意。

残高試算表と合計試算表の間違いに注意。

簿記 訂正仕訳・伝票会計

訂正仕訳

逆仕訳を行い、本来の仕訳を行う。(削除するわけではない)

例)
売掛金5000を現金で回収した際、仕訳を間違えた。

仕訳)
現金 5000 | 売上  5000 (誤)
売上 5000 | 現金  5000 (逆仕訳)
現金 5000 | 売掛金 5000 (正しい仕訳)

間違えた部分だけを直す場合。(部分訂正仕訳)

仕訳)
売上 5000 | 売掛金 5000 (部分訂正仕訳)

例)
商品96000仕入。代金は掛け。
金額を誤って69000と記入してしまった。

仕訳)
仕入  69000 | 買掛金 69000 (誤)
買掛金 69000 | 仕入  69000 (逆仕訳)
仕入  96000 | 買掛金 96000 (正しい仕訳)

間違えた部分だけを直す場合。(部分訂正仕訳)

仕訳)
仕入  27000 | 買掛金 27000 (部分訂正仕訳)

例)
買掛金決済のため為替手形200000を振り出した際、
貸借反対に仕訳してしまった。

仕訳)
売掛金 200000 | 買掛金 200000 (誤)
買掛金 200000 | 売掛金 200000 (逆仕訳)
買掛金 200000 | 売掛金 200000 (正しい仕訳)

間違えた部分だけを直す場合。(部分訂正仕訳)

仕訳)
買掛金 400000 | 売掛金 400000 (部分訂正仕訳)

貸借反対の場合は金額2倍とする。

伝票会計

仕訳帳→総勘定元帳
あるいは、
伝票→総勘定元帳
にて処理できる。

この場合伝票で仕訳している。(伝票が仕訳帳の代わり)

3伝票制

入金伝票、出金伝票、振替伝票を利用する。

入金伝票とは、借方=現金。

出金伝票とは、貸方=現金。

振替伝票とは、借方、貸方を記入できる。

一部現金取引

入出金、とそれ以外が同時に含まれる取引。伝票が混在する。

分割方式と集約方式がある。

例)
商品1000売上、400現金、残りは掛け。

仕訳)
現金  400 | 売上 1000
売掛金 600

分割方式

単純に分けるだけ。

現金  400 | 売上 400
売掛金 600 | 売上 600

入金伝票)
売上 400

振替伝票)
売掛金 600 | 売上 600

集約方式

先ず全部の取引を現金以外にする。

売掛金 1000 | 売上 1000

そこから売掛金を一部現金で受取ったと考える。

現金 400 | 売掛金 400

振替伝票)
売掛金 1000 | 売上 1000

入金伝票)
売掛金 400

5伝票制

3伝票+仕入伝票と売上伝票を利用する。

仕入伝票とは、借方=仕入。

売上伝票とは、貸方=売上。

簿記 資本金

資本金勘定(純資産)

例)
500000を元入れした。

仕訳)
現金 500000 | 資本金 500000

資本金の引出し

資本金を私用な支払、支出した場合。

直接控除法

資本金勘定を直接減らす。

間接控除法

引出金勘定(純資産マイナス)を利用して処理する。
引出金勘定は決算時、資本金勘定に振替える。

例)
家計費として現金50000引出した。

直接法

仕訳)
資本金 50000 | 現金 50000

間接法

仕訳)
引出金 50000 | 現金 50000

例)
私用で自店の商品10000消費した。

直接法

仕訳)
資本金 10000 | 仕入 10000

間接法

仕訳)
引出金 10000 | 仕入 10000

例)
決算時、引出金勘定を資本金勘定へ振り替えた。

引出金(T)
50000 |
10000 |

仕訳)
資本金 60000 | 引出金 60000

簿記 有形固定資産

一年を越えて使用する。

有形固定資産の購入

購入時は付随費用も含めて仕訳する。

例)
建物1000000を購入。代金は小切手で支払う。
登記料50000、手数料30000は現金で支払う。

仕訳)
建物 1080000 | 当座預金 1000000
・         | 現金   80000

有形固定資産の減価償却

定額法(旧)

年間の減価償却費 = 取得原価 ー 残存価額(取得原価の10%) ÷ 耐用年数

減価償却費(費用)

例えば、建物、取得原価1000000、残存価額10%、耐用年数10年だと、
1000000×0.9÷10=90000

定額法

残存価額を控除しない。

年間の減価償却費 = 取得原価 ÷ 耐用年数

直接法(取得原価を直接減らす意)

当期の減価償却費を減価償却費勘定(費用)を借方とするのは、
直接法、間接法とも同じ。違いは貸方。

例)
建物、取得原価1000000、耐用年数10年、残存価額10%。
定額法により処理、直接法にて記入。

仕訳)
減価償却費 90000 | 建物 90000

毎年、建物(資産)の貸方に記入され価値が減っていく。

間接法

直接減らさず、原価償却累計額(資産マイナス)を利用する。

例)
建物、取得原価1000000、耐用年数10年、残存価額10%。
定額法により処理、間接法にて記入。

仕訳)
減価償却費 90000 | 減価償却累計額 90000

毎年、減価償却累計額(資産マイナス)が増えていく。

有形固定資産の売却

現在の帳簿価額と売却額を比較し、
固定資産売却益(収益)、固定資産売却損(費用)で処理。

直接法での減価償却

例)
建物、取得原価1000000、既償却額90000、
900000で売却した。直接法で記帳している。

仕訳)
未収金     900000 | 建物 910000
固定資産売却損 10000

間接法での減価償却

例)
建物、取得原価1000000、既償却額90000、
900000で売却した。間接法で記帳している。

仕訳)
未収金     900000 | 建物 1000000
減価償却累計額 90000
固定資産売却損 10000

期中での売却の場合(間接法のみ)

減価償却累計額とは別に期首から売却日までの減価償却費を計上する。

例)
5年9/30、建物450000を売却、代金は翌月末受取る。
建物は3年6/1に500000で取得。
耐用年数25年、残存価額10%、定額法、間接法にて償却。

3/6/1                              5/9/30
| ー ① ー 決(4/3/31) ー ② ー 決(5/3/31) ー ③ ー |
(購入)                               (売却)

間に決算2回

一年間の償却額 = 500000×0.9÷25 = 18000
① = 10ヶ月 = 18000×(10÷12) = 15000
② = 18000
③ = 6ヶ月 = 18000×(6÷12) = 9000

①②まで現在償却されていて、追加で③を計上。

①②は減価償却累計額。
③は減価償却費。

仕訳)
未収金     450000 | 建物 500000
減価償却累計額 33000
減価償却費   9000
固定資産売却損 8000