簿記 労務費

労務費分類

直接工の直接作業だけが直接労務費で、直接工の間接作業費は間接労務費。
その他の給料、雑給、賞与等は全て間接労務費。

賃金の支払、消費

支払額は借方で、消費額を貸方へ。

給与計算期間=前月21~当月20日まで
原価計算期間=1日~月末

当月支払(支給)額(9/21~10/20) | 前月未払額(9/21~9/30)
当月未払額(10/21~10/31) | 当月消費額(労務費)(10/1~10/31)

(当月支払額+当月未払額)ー前月未払=当月消費

未払分の処理

前述の通り未払額をの調整が必要になり、その調整方法には、
未払賃金勘定で処理、賃金勘定のみで処理の二通りある。

賃金勘定と、未払賃金勘定の場合。例として前月末に未払賃金を500計上済み。

未払いは負債なので、前月は
賃金 | 未払賃金
のように仕訳されているはず。月初に逆仕訳。

月初仕訳)
未払賃金 500 | 賃金 500

支払ったら分
当月賃金は7300。預り金800を差し引いて現金支給。

仕訳)
賃金 7300 | 預り金 800
| 現金 6500

消費計算
消費賃金は7400とされ、直接作業が5900,間接作業が1500。

仕訳)
仕掛品 5900 | 賃金 7400
製造間接費 1500 |

当月の未払い分の計上

月末仕訳)
賃金 600 | 未払賃金 600

直接工の消費賃金

直接工の賃金消費額は、
消費賃率×作業時間で算出。
作業時間には、直接作業時間と間接作業時間がある。

消費賃率=直接工への支払総賃金÷同期間の直接工の総作業時間

間接工の賃金は全て間接労務費になる。賃率や時間などの計算は不要。

例)
未払賃金勘定を利用しており、前月未払賃金50000がある。

月初仕訳)
未払賃金 50000 | 賃金 50000

当月支給330000、預り金40000を差し引き現金。

仕訳)
賃金 330000 | 預り金 40000
| 現金 290000

消費額の計算は賃率1100
直接作業時間290時間、間接作業時間30時間。

仕訳)
仕掛品 319000 | 賃金 352000
製造間接費 33000 |

当月未払賃金72000

仕訳)
賃金 72000 | 未払賃金 72000

作業時間分類

実働時間以外の手待時間も間接労務費になる。

間接工の消費賃金

全て間接労務費となり賃率、作業時間は不要。
直接工は、直接労務費なのか間接労務費なのか分ける必要があるが、間接工は不要。

予定消費賃率

材料では予定消費価格を利用した。それの労務費版。

期首において予定消費賃率を決定し消費計算をおこなう。
それに実際作業時間をかける。

予定消費賃金と実際消費賃金の賃率差異を計算。
賃率差異=予定消費賃金-実際消費賃金

期末に売上原価に加減算する。
期末に実際の数字に修正されるということ。

例)
予定賃率¥800
直接8時間。間接2時間だった。

仕訳)
仕掛品 6400| 賃金 8000
製造間接費 1600 |

実際消費額7400だった。
(前月未払500、当月支払7300、当月未払600)

予定8000で実際7400だった。
賃率差異勘定へ。

仕訳)
賃金 600 | 賃率差異 600

期末仕訳)
賃率差異 600 | 売上原価 600