簿記 有形固定資産

一年を越えて使用する。

有形固定資産の購入

購入時は付随費用も含めて仕訳する。

例)
建物1000000を購入。代金は小切手で支払う。
登記料50000、手数料30000は現金で支払う。

仕訳)
建物 1080000 | 当座預金 1000000
・         | 現金   80000

有形固定資産の減価償却

定額法(旧)

年間の減価償却費 = 取得原価 ー 残存価額(取得原価の10%) ÷ 耐用年数

減価償却費(費用)

例えば、建物、取得原価1000000、残存価額10%、耐用年数10年だと、
1000000×0.9÷10=90000

定額法

残存価額を控除しない。

年間の減価償却費 = 取得原価 ÷ 耐用年数

直接法(取得原価を直接減らす意)

当期の減価償却費を減価償却費勘定(費用)を借方とするのは、
直接法、間接法とも同じ。違いは貸方。

例)
建物、取得原価1000000、耐用年数10年、残存価額10%。
定額法により処理、直接法にて記入。

仕訳)
減価償却費 90000 | 建物 90000

毎年、建物(資産)の貸方に記入され価値が減っていく。

間接法

直接減らさず、原価償却累計額(資産マイナス)を利用する。

例)
建物、取得原価1000000、耐用年数10年、残存価額10%。
定額法により処理、間接法にて記入。

仕訳)
減価償却費 90000 | 減価償却累計額 90000

毎年、減価償却累計額(資産マイナス)が増えていく。

有形固定資産の売却

現在の帳簿価額と売却額を比較し、
固定資産売却益(収益)、固定資産売却損(費用)で処理。

直接法での減価償却

例)
建物、取得原価1000000、既償却額90000、
900000で売却した。直接法で記帳している。

仕訳)
未収金     900000 | 建物 910000
固定資産売却損 10000

間接法での減価償却

例)
建物、取得原価1000000、既償却額90000、
900000で売却した。間接法で記帳している。

仕訳)
未収金     900000 | 建物 1000000
減価償却累計額 90000
固定資産売却損 10000

期中での売却の場合(間接法のみ)

減価償却累計額とは別に期首から売却日までの減価償却費を計上する。

例)
5年9/30、建物450000を売却、代金は翌月末受取る。
建物は3年6/1に500000で取得。
耐用年数25年、残存価額10%、定額法、間接法にて償却。

3/6/1                              5/9/30
| ー ① ー 決(4/3/31) ー ② ー 決(5/3/31) ー ③ ー |
(購入)                               (売却)

間に決算2回

一年間の償却額 = 500000×0.9÷25 = 18000
① = 10ヶ月 = 18000×(10÷12) = 15000
② = 18000
③ = 6ヶ月 = 18000×(6÷12) = 9000

①②まで現在償却されていて、追加で③を計上。

①②は減価償却累計額。
③は減価償却費。

仕訳)
未収金     450000 | 建物 500000
減価償却累計額 33000
減価償却費   9000
固定資産売却損 8000