簿記 工業簿記財務諸表

製造原価報告書

製造原価報告書は、仕掛品勘定と対応している。
損益計算書の売上原価の内訳は製品勘定と対応している。

例)

直接材料
・月初有高 300
・当月仕入高 1200
・月末有高 250

賃金 直接工賃
・月初未払額 375
・当月支払額 1800
・月末未払額 325

賃金 間接工賃
・月初未払額 50
・当月支払額 450
・月末未払額 100

経費
・水道光熱費(測定額) 450
・保険料(支払額) 850
・減価償却費(月額) 1500

製造間接費実際配賦額 3300

仕掛品
・月初有高 3250
・月末有高 2350

製品
・月初有高 3800
・月末有高 3150

販管費 650

製造原価報告書

直接材料費
_月初材料棚卸高 300
_当月材料仕入高 1200
_合計      =1500
_月末材料棚卸高 ー250  =1250
直接労務費         1750
製造間接費
_間接高賃金   500
_水道光熱費   450
_保険料     850
_減価償却費   1500  =3300
当月総製造費用       6300
月初仕掛品棚卸高      3250
合計            =9550
月末仕掛品棚卸高      ー2350
当月製品製造原価      7200

損益計算書

売上高              15000
売上原価
_月初製品棚卸高   3800
_当月製品製造原価  7200
_合計        =11000
_月末製品棚卸高   3150   =7850
売上総利益            7150
販売費及び一般管理費       ー650
営業利益             6500

簿記 工程別、組別、等級別総合原価計算

工程別総合原価計算(累加法)

各工程毎に総合原価計算を行うこと。複数回総合原価計算を行うイメージ。

第一工程にて、
・月末仕掛品原価
・工程完了品原価
を計算する。そして、完了品原価を第二工程の始点に投入。

ここで、第一工程の完了品原価が前工程費と名前を変え、第二工程の直接材料となる。
この直接材料は始点投入なので完成品換算はしない。

例)
生産データ(第一工程)
・月初仕掛品 100 (0.2)
・当月投入 150
・月末仕掛品 50 (0.8)
・完成品 200

生産データ(第二工程)
・月初仕掛品 100 (0.4)
・当月投入 200
・月末仕掛品 80 (0.5)
・完成品 220

原価データ(第一工程) (材料|加工費)
・月初仕掛品 2670 | 540
・当月投入 4080 | 7260

原価データ(第二工程) (材料|加工費)
・月初仕掛品 6060 | 1725
・当月投入 ? | 7975

材料: 始点投入
第一工程: 平均法
第二工程: 先入先出法

半製品

半製品とは、工程と工程の間で、次工程に投入せず保管されたもの。半製品勘定。

例)
第一工程完了品200(@59.5)のうち、150は第二へ50は倉庫へ。

仕訳)
第二工程仕掛品 8925 | 第一工程仕掛品 11900
半製品 2975 |

組別総合原価計算

勘定連絡図

複数の製品を連続大量に生産

製品毎に集計できる費用、組直接費は製品毎に賦課し、製品毎に集計できない場合、組間接費として、各組に配賦する。

ポイントは組間接費を配賦基準によって当月投入に配賦すること。

例)

生産データ A組
・月初仕掛品 100(1/5)
・当月投入 150
・月末仕掛品 50(4/5)
・完成品 200
・運転時間 1000時間

生産データ B組
・月初仕掛品 20(3/4)
・当月投入 120
・月末仕掛品 40(1/2)
・完成品 100
・運転時間 400時間

原価データ A組
・月初仕掛品 直接材料費 2670
・月初仕掛品 加工費 540
・当月投入 直接材料費 4080
・当月投入 加工費 直接 2260

原価データ B組
・月初仕掛品 直接材料費 1800
・月初仕掛品 加工費 1600
・当月投入 直接材料費 9060
・当月投入 加工費 直接 4600

・組間接費 28000

・A組仕掛品 平均法
・B組仕掛品 先入先出法

等級別総合原価計算

同じ種類の製品で等級(大きさ、厚さ、重量などの種類)がある場合の原価計算。
(組別は別のモノ、等級別は同じモノ)

等価係数
数量で按分ができないため、原価の負担割合に利用し基準を1とする。

流れとしては、最初に単純総合原価計算をする。
次に、各等級の生産量に等価係数をかける。積数の算出。
単純総合原価計算の結果を積数の割合で各等級に按分する。
按分された数字を各等級の生産量で割る。

勘定連絡図

例)

生産データ
・月初仕掛品 100 (1/5)
・当月投入 150
・月末仕掛り品 50(4/5)
・完成品 200

原価データ ( 直接材料 | 加工費 )
・月初仕掛品 2670 | 540
・当月投入 4080 | 7260

材料 始点投入
等級 A=40、B=80、C=80
等価係数 1 : 0.75 : 0.5

平均法

11900を按分計算する。

生産量×等価係数=積数
40*1=40
80*0.75=60
80*0.5=40

積数の比率を使って按分する。
完成品原価
A=3400
B=5100
C=3400

簿記 単純総合原価計算

同じ規格を大量に見込み生産をおこなう企業用の原価計算。
(単純とつくので1種類の製品のみを作ることを前提としている)

種類として、個別原価計算、総合原価計算とある。

勘定連絡図

勘定に製造間接費がないのは、
単純の場合一種類だけを作るのでどの製品か分かるため。

月末仕掛品原価、完成品原価の計算

月末に全て完成した場合(仕掛品がない)
当月投入数量の原価がイコール完成品原価となる。

月末仕掛品がある場合。
仕掛品と完成品は同じ原価としない。仕掛品は作業途中のため原価が低い。
まず材料を準備するため、直接材料費は、仕掛品でも完成品でも同じと考える。
加工費は作業に応じて変わると考え、仕掛品の方が加工費は少ないと考える。

単純総合原価計算では、直接材料費とそれ以外(加工費)の2つに分ける。
直接材料費→直接材料費
間接材料費→加工費
直接労務費→加工費
間接労務費→加工費
直接経費→加工費
間接経費→加工費

例)
1.月末仕掛品原価
2.完成品原価
3.完成品単位原価
の3つを求めることが多い。

生産データを与えられる。
月初仕掛品:0
当月投入量:4
月末仕掛 :2 (加工進捗0.5)
完成品  :2

原価データを与えられる。

月初仕掛、直接材料:0
月初仕掛、加工費 :0
当月投入、直接材料:1200
当月投入、加工費 :600

材料は始点投入。

計算方法

先ずボックス図を書く。
進捗度をかけて、完成品換算数量にする。

月末仕掛品原価=800
完成品原価  =1000
完成品単位原価=500(1000/2)

仕掛品の総勘定元帳

T仕掛品)
前月繰越 0   | 製品   1000
材料   1200 | 次月繰越 800
加工費  600

月初仕掛品がある場合の計算方法

平均法と先入先出法がある。

平均法
月初仕掛品原価と当月投入原価で平均を出す。

例)
生産データ
月初仕掛品 100 (0.2)
当月投入 150
月末仕掛 50 (0.8)
完成品 200

原価データ
直接材料費 | 加工費
月初仕掛品 2670 | 540
当月投入 4080 | 7260

月末仕掛品原価=2650
完成品原価=11900
完成品単位原価=59.5

先入先出法の場合(例は同じ条件)

月末仕掛品原価=2680
完成品原価=11870
完成品単位原価=59.35

直接材料の投入方法

始点で投入
製造を開始する段階で材料が全て揃うこと。これがメイン。

平均的に投入
工程の進行とともに平均的に投入されていく。
違いは、加工費と同じく完成品換算量の計算が必要。

特定点で投入
月末仕掛品が投入点を通過しているかどうかで判断。

終点で投入
終点で投入する場合は完成品のみに含めて計算する。
月末仕掛品に含めない。

減損

蒸発などに原材料の一部が消失してしまうこと、あるいは無価値な部分が発生してしまうこと。

正常減損
通常発生する程度の減損。減損した費用は正常減損費として良品の原価に含める。

どこで発生したかによって完成費原価か仕掛品か判断する。
完成品のみ負担、両者負担、のどちらか。

完成品のみ負担
正常減損が、工程の終点あるいは仕掛品の加工進捗度より後の場合、完成品のみ負担となる。

両者負担
逆に正常減損が仕掛品の加工進捗より前で発生したら両者負担となる。

例)

生産データ
月初仕掛品 0
当月投入 10
減損 1
月末仕掛品 3 (0.2)
完成品 6
材料投入点 始点投入
減損発生地点 0.7

原価データ (材料費|加工費)
月初仕掛品 0
当月投入 2700

今回は、仕掛品が発生地点の手前なので、完成品のみ負担。

月末仕掛品原料費 810
完成品原料費 1890 (1620+270)

例)
生産データ
月初仕掛品 0
当月投入 10
減損 1
月末仕掛品 3 (0.8)
完成品 6
材料投入点 始点投入
減損発生地点 0.5

原価データ (材料費|加工費)
月初仕掛品 0
当月投入 2700

今回は、仕掛品が発生地点の後なので、両者負担。
両者負担は減損のボックスを消すだけ。

月末仕掛品原料費 900
完成品原料費 1800

減損で月初仕掛品がある場合(平均法)

例)
生産データ
月初仕掛品 100(0.2)
当月投入 170
減損 20
月末仕掛品 50(0.8)
完成品 200
材料投入点 始点投入
減損発生地点 終点

原価データ (材料費|加工費)
月初仕掛品 2670 | 540
当月投入 4080 | 7260

今回は、減損発生地点が終点なので完成品のみ負担。

月末仕掛品原価 2450
完成品原価 12100
完成品単位原価 60.5

例)
月初仕掛品 100 (0.2)
当月投入 170
減損 20
月末仕掛 50 (0.8)
完成品 200

材料 始点投入
減損地点 0.5

原価データ(直接材料 | 加工費)
月初仕掛品 2670 | 540
当月投入 4080 | 7260

減損地点を仕掛品が過ぎているので両者負担。

月末仕掛品原価 2650
完成品原価 11900
完成品単位原価 59.5

減損で月初仕掛品がある場合(先入先出法)

減損は当月投入分のみから生じている。

先入先出法で完成品のみ負担。

例)
月初仕掛品 100 (0.2)
当月投入 170
減損 20
月末仕掛 50 (0.8)
完成品 200

材料 始点投入
減損地点 終点

原価データ(直接材料 | 加工費)
月初仕掛品 2670 | 540
当月投入 4080 | 7260

完成品のみ負担

月末仕掛品原価 2410
完成品原価 12140
完成品単位原価 60.7

先入先出法で両者負担

例)
月初仕掛品 100 (0.2)
当月投入 170
減損 20
月末仕掛 50 (0.8)
完成品 200

材料 始点投入
減損地点 0.5

原価データ(直接材料 | 加工費)
月初仕掛品 2670 | 540
当月投入 4080 | 7260

両者負担

月末仕掛品原価 2680
完成品原価 11870
完成品単位原価 59.35

仕損

失敗等の不合格品(仕損品)のこと。
減損は形がない。仕損は形があると考える。

補修したりして回復しない前提なので、ある程度仕損は発生する前提。この仕損を正常仕損という。
正常仕損は原価に含める。減損と同じ処理。

ただ、仕損品が売却できる場合があり、これを仕損品評価額とする点が大きな違い。
(かかった原価をいくらか減らせるということ)

完成品のみの場合

通常通り減損の処理をして、最後に完成品原価から正常仕損品評価額をマイナスする。

例)
生産データ
・月初仕掛品 100(0.2)
・当月投入 170
・仕損 20
・月末仕掛品 50(0.8)
・完成品 200

・材料 始点投入
・仕損 終点発生
・仕損 30

原価データ(材料|加工)
・月初仕掛品 2670 | 540
・当月投入 4080 | 7260

正常仕損品の評価額=30*20=600

・月末仕掛品原価 2450
・完成品原価(ここから仕損評価額を引く) = 12100-600 = 11500
・完成品単位原価 57.5

両者負担の場合

当月投入原価から正常仕損品評価額をマイナスしてから、
月末仕掛品原価、完成品原価を計算する。

例)
生産データ
・月初仕掛品 100(0.2)
・当月投入 170
・仕損 20
・月末仕掛品 50(0.8)
・完成品 200

・材料 始点投入
・仕損発生 0.5
・仕損 30(材料費で控除)

原価データ(材料|加工)
・月初仕掛品 2670 | 540
・当月投入 4080 | 7260

正常仕損品の評価額=30*20=600

・月末仕掛品原価 2530
・完成品原価 11420
・完成品単位原価 57.1

簿記 個別原価計算

個別原価計算とは受注に対して個別に生産する製造業での原価計算。
製造指図書を利用し、原価計算表を作成する。

製造指図書には顧客名、納入場所、納期等が記載され、
製造指図書と原価計算表は共通の通し番号で関連付けされる。

製造指図書毎、仕掛品勘定に集計していき、完成した製造指図書の原価は完成品原価となり、
未完成の製造指図書の原価は月末仕掛品原価となる。

原価計算表

費目/指図書  001 | 002 | 003 | 合計
月初仕掛品原価 100 | 000 | 000 | 100
直接材料費   150 | 040 | 120 | 310
直接労務費   080 | 060 | 100 | 240
直接経費    100 | 030 | 080 | 210
製造間接費   120 | 100 | 030 | 250
合計      550 | 230 | 330 |
備考      完成   完成   仕掛

T仕掛品)
前月繰越  100 | 製品   780
材料    310 | 次月繰越 330
労務費   240
経費    210
製造間接費 250

製造直接費の賦課(ふか)または直課(ちょっか)

通し番号が付いていると直接費、通し番号がないと間接費で、
間接費は除き直接費を原価計算表に記入することを賦課または直課という。

製造間接費の実際配賦

製造間接費を通し番号ごとに配分することを配賦という。
配賦基準には金額や時間をもとに配分する方法があり、配賦率を算出する。

配賦率=製造間接費の合計を配賦基準としたいもので割る。
配賦額=配賦率×配賦基準数値

例)
製造間接 13200
配賦基準 作業時間
No1   12時間
No2   10時間

13200 ÷ (12+10) = 600/1H (配賦率)
No1 = 12×600 = 7200
No2 = 10×600 = 6000

配賦率とは、1基準単位あたりの製造間接費(金額)

製造間接費の予定配賦

前述の方法は製造間接費の実際配賦という。
通常以下の予定配賦(正常配賦)をすることが原則と考える。
(材料、労務費の予定計算はする・しない場合もある)

問題点として製造間接費の集計には時間がかかり、製品はできているが原価計算が遅れるという問題。
また、製造間接費は月により違うため、製造間接費の実際配賦額は毎月違う。

期首に予定配賦率を決定。
予定配賦率=1年間の予定製造間接費(製造間接費予算) ÷ 1年間の予定配賦基準(基準操業度)

予定配賦率に実際の配賦基準をかけて予定配賦額を計算する。

実際発生額を集計

予定配賦額と実際発生額の差から製造間接費配賦差異を求める。
その差異を期末に売上原価に加減算する。

例)
年間予定直接作業時間 288
年間予定製造間接費  144000
直接作業時間を配賦基準とし予定配賦率を計算

144000÷288=500/1H (予定配賦率)

直接作業時間23時間

仕訳)
仕掛品 11500 | 製造間接費 11500

製造間接費の予定配賦の場合、仕掛品スタート。

例)
間接材料3000、間接労務3000、間接経費7000を製造間接費勘定へ振替。

製造間接経費 13200 | 材料 3000
・           | 賃金 3000
・           | 経費 7200

予定と実際の差額を差異勘定へ

製造間接費配賦差異 1700 | 製造間接費 1700

売上原価勘定に振替

売上原価 1700 | 製造間接費配賦差異 1700

製造間接費配賦差異の差異分析

材料費、労務費、製造間接費の予定額と実際額の差異が原価差異。
原価差異のうち製造間接費だけは発生原因を分析する。

基準操業度
一年間の予定配賦基準値の合計。

製造間接費予算
基準操業度での製造間接費の積み上げ。固定と変動がある。
計算のためには基準操業度が必要。

固定予算(固定費ではない)
操業度が変化して変化しない決定方法。
当初決定した製造間接費を、操業度が変化して予算を変えない。

変動予算
変動費と固定費に分け、変動費は変動費率を用いる。
操業度が変われば、変動費は操業度に応じて変わるということ。
(公式法変動予算)

差異分析の公式法変動予算

予算差異と操業度差異に分けられる。(差異分析図を作成する)

予算差異
予算許容額と実際発生額の差異のこと。予算許容額とは実際操業度における予算額。

操業度差異
実際操業度と基準操業度その差。

差異分析図

例)
年間基準操業度288直接時間
年間固定費86400
変動比率200

実際直接作業時間23時間
製造間接費実際発生額13200

固定予算による製造間接費配賦差異

例)
年間基準操業度288直接時間
年間固定費86400
固定予算による製造間接費144000
(公式法の場合、固定費と変動費率の2つが提示される。)

実際直接作業時間23時間
製造間接費実際発生額13200

部門別個別原価計算

部門ごとに製造間接費の発生内容も変わってくるので、
製造間接費をいきなり製品に配賦するのではなく、まず部門毎に集計。
(製造間接費のみ)

部門を製造部門・補助部門に分ける。

製造部門は直接加工する部門。補助部門は、工場事務、生産管理等。

勘定連絡図での違い

第一次集計では、
製造間接費として一つに集計したあと、それぞれの製造部門・補助部門に分けていく。

仕訳)
切削部門費   | 製造間接費
組立部門費   |
動力部門費   |
修繕部門費   |
工場事務部門費 |

第二次集計では、
その後、補助部門に集計された金額を製造部門に再度集計していく。

仕訳)
切削部門費   | 動力部門費
組立部門費   | 修繕部門費
_       | 工場事務部門費

最終的に仕掛品への配賦。

仕訳)
仕掛品     | 切削部門費
_       | 組立部門費

第一次集計

先ず、部門個別費と部門共通費に分ける。

部門個別費とはどの部門で発生した製造間接費か分かる費用のこと。
(特定部門に設置した機械の減価償却等)

逆に分からないのが部門共通費。
(工場の減価償却費等)

部門共通費は部門費集計表を作成し、部門に対して指定のある配賦基準で配賦する。

例)
工場全体の製造間接費13200を
製造部門、補助部門に集計する。

仕訳)
切削部門 5600 | 製造間接費 13200
組立部門 5360 |
動力部門 800  |
修繕部門 840  |
事務部門 600  |

第二次集計

補助部門から製造部門へ配賦基準を用いて配賦する。
配賦基準は、補助部門の用役をどの程度製造部門が利用したか。
(動力消費量、修繕時間等)

補助部門同士のやりとり

補助部門から製造部門だけへ用役を提供するわけではなく、他の補助部門へ用役を提供する場合もあり、直接配賦法、相互配賦法がある。

直接配配賦法

補助部門同士のやりとりをなかったと仮定して配賦率を計算する。

仕訳)
切削部門 1120 | 動力部門   800
組立部門 1120 | 修繕部門   840
_        | 工場事務部門 600

相互配賦法(簡便法)

2回配賦を行う。(第一次配賦、第二次配賦)
1度だけ補助部門同士やりとりを認め2回目の配賦計算では直接配賦法と同じように処理する

仕訳)
切削部門 1110 | 動力部門   800
組立部門 1130 | 修繕部門   840
_        | 工場事務部門 600

製造部門費の仕掛品への実際配賦(指図書毎への配賦)

現時点で製造間接費は製造部門に集計されている。
実際配賦とは製造間接費が各製造部門から仕掛品に配賦していくこと。

指図書ごとに配賦するとき配賦基準は与えられる。

例)
第二次集計後
製造部門費 切削 6720
製造部門費 組立 6480
配賦基準     直接作業時間

仕訳)
仕掛品 13200 | 切削部門 6720
・        | 組立部門 6480

指図書毎の原価は仕掛品勘定では分かれていない。
原価計算表のみで分かれている。

予定配賦(製造部門費)

製造間接費は通常予定配賦する。
期首に予定配賦率を決定する。

(1)第一次、製造間接費を全ての部門に配賦
(2)第二次、補助部門費を製造部門に配賦
(3)製造部門費を仕掛品へ

この流れで(3)から始める。
部門費の貸方に予定額を仕訳して始める。

予定配賦率を決める。
予定配賦率 = 年間予算÷配賦基準の合計
予定配賦額 = 予定配賦額×実際配賦基準の数値
実際発生額の集計(第一次集計、第二次集計)
配賦差異 = 予定配賦額-実際発生額
売上原価に賦課

例)
予定配賦率を求める。
切削=配賦基準は運転時間
組立=配賦基準は作業時間

切削予定配賦率=262.5
組立予定配賦率=475

実際配賦基準の数値

運転時間24時間
No1=16時間
No2=8時間
作業時間16時間
No1=8時間
No2=8時間

原価計算表

No | No1 | No1
切削 | 4200 | 2100
組立 | 3800 | 3800

仕訳)
仕掛品 13900 | 切削部門費 6300
| 組立部門費 7600

実際発生額

切削=6720
組立=6480

差異勘定へ

6300-6720=△420
7600-6480=1120

仕訳)
製造部門費配賦差異 420 | 切削 420
組立 1120 | 製造部門費配賦差異 1120

差異は借方がマイナス。貸方プラス。

 

簿記 経費

材料費と労務費以外の原価要素。
材料費は具体的な物品、労務費は人の力と考える。

直接経費、間接経費

経費はほとんど間接経費。直接経費は大半が外注化工賃。
(特許権の使用料も直接経費で出題実績あり)

減価償却費、水道光熱費などは間接経費になるが、
工場のものだけが原価となるので注意。

経費の消費

消費額の計算方法は4つに分類。

支払経費

支払額を消費額とする。原価集計期間とのズレによる調整が必要。
労務費は給料で後払いなので未払いのみ、経費は前払分が発生する場合がある。

前月前払 | 前月未払
当月支払 | 当月消費
当月未払 | 当月前払

ぜんぜんぜんみ・とうみとうぜん。

月割経費

総額が決まっていて月割する経費。減価償却費など。
年額なら12で割る。

測定経費

支払額とは関係なく、メーターで測定。水道光熱費など。
支払額は無視して使用料を利用する。

発生経費

材料の棚卸減耗損のこと。(発生額=消費額となる)
材料から発生しているが材料費と考えがちだが間接経費となる。

簿記 労務費

労務費分類

直接工の直接作業だけが直接労務費で、直接工の間接作業費は間接労務費。
その他の給料、雑給、賞与等は全て間接労務費。

賃金の支払、消費

支払額は借方で、消費額を貸方へ。

給与計算期間=前月21~当月20日まで
原価計算期間=1日~月末

当月支払(支給)額(9/21~10/20) | 前月未払額(9/21~9/30)
当月未払額(10/21~10/31) | 当月消費額(労務費)(10/1~10/31)

(当月支払額+当月未払額)ー前月未払=当月消費

未払分の処理

前述の通り未払額をの調整が必要になり、その調整方法には、
未払賃金勘定で処理、賃金勘定のみで処理の二通りある。

賃金勘定と、未払賃金勘定の場合。例として前月末に未払賃金を500計上済み。

未払いは負債なので、前月は
賃金 | 未払賃金
のように仕訳されているはず。月初に逆仕訳。

月初仕訳)
未払賃金 500 | 賃金 500

支払ったら分
当月賃金は7300。預り金800を差し引いて現金支給。

仕訳)
賃金 7300 | 預り金 800
| 現金 6500

消費計算
消費賃金は7400とされ、直接作業が5900,間接作業が1500。

仕訳)
仕掛品 5900 | 賃金 7400
製造間接費 1500 |

当月の未払い分の計上

月末仕訳)
賃金 600 | 未払賃金 600

直接工の消費賃金

直接工の賃金消費額は、
消費賃率×作業時間で算出。
作業時間には、直接作業時間と間接作業時間がある。

消費賃率=直接工への支払総賃金÷同期間の直接工の総作業時間

間接工の賃金は全て間接労務費になる。賃率や時間などの計算は不要。

例)
未払賃金勘定を利用しており、前月未払賃金50000がある。

月初仕訳)
未払賃金 50000 | 賃金 50000

当月支給330000、預り金40000を差し引き現金。

仕訳)
賃金 330000 | 預り金 40000
| 現金 290000

消費額の計算は賃率1100
直接作業時間290時間、間接作業時間30時間。

仕訳)
仕掛品 319000 | 賃金 352000
製造間接費 33000 |

当月未払賃金72000

仕訳)
賃金 72000 | 未払賃金 72000

作業時間分類

実働時間以外の手待時間も間接労務費になる。

間接工の消費賃金

全て間接労務費となり賃率、作業時間は不要。
直接工は、直接労務費なのか間接労務費なのか分ける必要があるが、間接工は不要。

予定消費賃率

材料では予定消費価格を利用した。それの労務費版。

期首において予定消費賃率を決定し消費計算をおこなう。
それに実際作業時間をかける。

予定消費賃金と実際消費賃金の賃率差異を計算。
賃率差異=予定消費賃金-実際消費賃金

期末に売上原価に加減算する。
期末に実際の数字に修正されるということ。

例)
予定賃率¥800
直接8時間。間接2時間だった。

仕訳)
仕掛品 6400| 賃金 8000
製造間接費 1600 |

実際消費額7400だった。
(前月未払500、当月支払7300、当月未払600)

予定8000で実際7400だった。
賃率差異勘定へ。

仕訳)
賃金 600 | 賃率差異 600

期末仕訳)
賃率差異 600 | 売上原価 600

簿記 材料

材料の消費額を材料費とする。

基本は購入したら借方。消費したら貸方。

材料勘定は消費したら貸方に移動。

仕訳)
購入額 | 消費額

繰越た場合

仕訳)
月初材料有高 | 消費額 (材料費として利用する)
購入額    | 月末材料有高

材料の分類

直接 主要材料 (本体を構成する主要材料。原料、素材)
直接 買入部品費 (外部から購入し、そのまま本体に取り付けられる)
間接 補助材料費 (本体に利用される。接着剤等)
間接 工場消耗品費 (軍手等。使い捨て)
間接 消耗工具器具備品費 (ペンチ等。何度か使える)

材料の購入原価

購入時は借方に仕訳。付随費用は原価に含める。

仕訳)
材料 10000 | 買掛金 10000

付随費用(運賃)がある場合も購入原価へ。

仕訳)
材料 15500 | 買掛金 15000
・       | 現金  500

返品の場合、逆仕訳。

仕訳)
買掛金 1250 | 材料 1250

材料副費

購入から出庫までに掛かった費用のこと。

材料副費も材料購入原価に含めるべきだが集計に時間がかかるので、
外部材料副費だけを購入原価に含めたり、
あるいは外部材料副費+内部材料副費の一部
だけを購入原価に加える場合もある。

仕入先 → (外部材料副費) → 倉庫 → (内部材料副費) → 工場

材料費計算方法(単価、数量)

材料は消費した分を材料費といい貸方へ記入。

材料の消費量の把握には継続記録法と、棚卸計算法がある。

継続記録法

受入、払出をその度に帳簿に記録していく。
棚卸減耗を把握できる。

棚卸計算法

棚卸計算法は払出(使った分)を記録しない。購入と実地棚卸の差額から払出を把握する。
棚卸減耗を把握できない。(無いものは消費したことにしてしまうため)

単価の計算は平均法、先入先出法がある。

予定消費単価

期首において材料の予定消費単価を決定しておく。
予定消費額=予定消費単価×実際消費数量(予定は単価だけ)

本来なら借方に購入を記入し、消費した分を貸方へ記入するが、
材料の貸方(消費)から計算がはじまるイメージ。

実際の消費額が確定したら実際消費額の差異を求める。
材料消費価格差異=予定消費額-実際消費額

プラスなら有利差異(貸方差異)。マイナスなら不利差異(借方差異)。
差異は最終的に差異勘定に振替える。(予定計算は変更しない)

最終的には、期末に材料消費差異は売上原価に加減算する。

例)
予定消費単価¥120/1kgとした。
直接材料費として55kg消費、間接材料費として5kg消費した。
60kg×120=¥7200(予定消費額)

前月繰越20kg/@¥110
当月購入80kg/@¥135
(¥2200+¥10800)÷100kg=¥130
60kg×130=¥7800(実際消費額)

仕掛品 6600 | 材料 7200
製造間接費 600 |
と仕訳されていて、その後、実際の材料費が7800だった。
実際は貸方7800と仕訳されている必要があったと考える。

月末仕訳)
材料消費価格差異 600 (不利差異) | 材料 600

差異勘定から原価勘定へ振替える。

期末仕訳)
売上原価 600 | 材料消費価格差異 600

材料の棚卸減耗損

継続記録法の場合、帳簿棚-実地棚=棚卸減耗損

材料が消費されたら材料費なので、減耗損の場合は間接経費となる。
間接材料費ではない。

例)
帳簿棚5200、実地棚4810だった場合の棚卸減耗損。

仕訳)
棚卸減耗損 390 | 材料 390
製造間接費に振替える。
製造間接費 390 | 棚卸減耗損 390

棚卸減耗損を利用しない場合

仕訳)
製造間接費 390 | 材料 390。

VBA 即席会員数保存

入力シートと保存シートに分け、保存シートを関数で参照する。
登録時や起動時に常に関数の参照範囲を変更する。

簿記 原価基礎

製造原価

製造するためにかかった費用。
ここが原価計算。

総原価

製造原価+販売費用+一般管理費
売るためにかかった費用。

非原価項目

総原価以外の費用。
だいたい営業外費用と特別損失のこと。

費目別分類(形態別分類)

材料費(形あるモノを消費)
労務費(労働力の消費)
経費(材料費、労務費以外の消費)

工員=賃金
事務員等=給料

製品との関連度の分類

製品とその製品にかかった消費量の関連が把握できるかどうか。

製造直接費
製造間接費

操業度との関連度の分類

変動費
操業度に比例し増えて発生する。

準変動費(変動費+固定費)
固定が発生し、さらに操業度の増減に応じて変動費が増減する。
例)基本料+使用料

固定費
操業度に比例せず固定的に発生する。

準固定費
段階上に増減する原価。

勘定連絡

まず借方に記入し使ったら貸方に記入し、
貸方に記入されたら次の勘定に振替えていくこと。

製造活動の進行にともなって振替(勘定連絡)記入。

材料(直接、間接)、賃金(直接、間接)、経費(直接、間接)

間接は、製造間接費へ(製造間接費はそこから仕掛品へ。つまり全て一度仕掛品へ)
直接は、仕掛品へ。
製造間接費を仕掛品へ振替ことを製造間接費の配賦。

製品

売上原価(売れたら)

月次損益

例)
材料、掛け購入 5000
賃金、現金支払 5500
経費、現金支払 4000

仕訳)
材料 5000 | 買掛金 5000
賃金 5500 | 現金  5500
経費 4000 | 現金  4000

購入額・支払額は借方。
消費したら貸方。

例)
材料費 直接3500・間接1500
労務費 直接4000・間接1500
経費  間接4000

仕訳)
仕掛品   3500 | 材料 5000
製造間接費 1500 |
仕掛品   4000 | 賃金 5500
製造間接費 1500 |
製造間接費 4000 | 経費 4000

製造間接費7000を仕掛品勘定へ配賦する。

仕訳)
仕掛品 7000 | 製造間接費 7000

製品が完成したら製品勘定へ。

仕訳)
製品 14500 | 仕掛品 14500

製品が売れたら売上原価勘定へ。
20000で売れた。

仕訳)
売掛金  20000 | 売上 20000
売上原価 14500 | 製品 14500 (ここが工業簿記)

月次で損益勘定に振替える。

売上   20000 | 月次損益 20000
月次損益 14500 | 売上原価 14500

勘定連絡図での流れ

C# 外作工程 作りかけ

今の方向性で作っていっても、エクセル管理と比べて明確な利点が見つからないため。

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