●原価計算の種類
「個別」原価計算と「総合」原価計算
↓
「実際」原価計算と「標準」原価計算
↓
「全部」原価計算と「直接」原価計算
8通りの組み合わせがある。
●勘定科目の振り替え①
・材料購入
材料 200 | 買掛金 200
・工程投入
仕掛品 100 | 材料 100
ここで残っている材料100が在庫となる。
・完成
製品 100 | 仕掛品 100
・販売
売上原価 100 | 製品 100
売掛金 120 | 売上 120
製品が完成したら製品という資産になり、
販売したら売上原価という費用になる。
120 – 100 = 20という計算。
このように振り替えられていくのが基本。
●勘定科目の振り替え②
間接費がある場合。
・材料購入
材料 100 | 買掛金 100
・工程投入
仕掛品 50 | 材料 100
製造間接費 50
・締め
製造間接費は最終的に仕掛品になるが、
この製造間接費→仕掛品のとき製品ごとに配賦する。
仕掛品 50 | 製造間接費 50
●材料費
・構成
月初材料在庫
購入分
↓
仕掛品(直接商品分)
製造間接費(間接消費分)
月末材料在庫
●労務費
直接工でも間接的な作業をしている分は間接労務費となる。
・賃率
直接工の賃金は直接労務費と間接労務費に分ける必要があるため、賃率を算出する必要がある。
直接工の支払賃金(原価対象賃金) ÷ 作業時間
●総合原価計算
ある期間の製造原価を数量で割るという考え方。
直接材料とそれ以外に分ける。
●標準総合原価計算
標準原価＝原価標準×生産量
(原価標準＝目標とする１単位あたりの原価)
＊＊＊
中小企業での実際
当期、期首、期末という表現にしているが、だいたい月単位で実施する。
●在庫の評価
材料は取得原価。(最終仕入原価法)
製品・仕掛品は売価還元法。
棚卸しない材料、また労務費、経費は当期費用。
(売価還元法との整合性については法人税法基本通達2-2-9)
・売価還元法(法人税基本通達5-2-4)
1.売価算出
・製品在庫＝数量＊売価
・仕掛品＝数量＊売価＊進捗率
2.原価率算出
・原価率 = A / B
A = 期中仕入 + 期首在庫(原価)
B = 期中売上 + 期末在庫(売価)
3.原価算出
売価＊原価率
●個別原価、見積原価
多くの中小企業は多品種少量生産なので、気になる製品だけ個別原価を出している企業も多い。
一番簡単な計算方法は、
・材料費として利用した量。
・労務費として時間＊賃率。
・経費として原価＊経費率をかける。
この経費の部分に間接費＋販管費が含まれると考える。
●期間原価
当期仕入をすべて費用計上し、当期売上と比較しながらキャッシュフローを把握する。受注生産でストック在庫がないなら、運転資金に注意しつつ、これだけでも役に立つ(むしろこれしか実施していない企業も多い)
●賃率
売価還元法では製造原価のために賃率は必要ないが、上記個別原価や見積もりなどで利用されることが多い。
1.販管費とする間接部門と直接部門を分ける。(直接工や間接工は分けない)
2.直接部門の人件費(賃金、賞与等)を直接部門の総労働時間で割って賃率を算出する。