C# VBA 年月日フォルダ自動生成(会員数保存) 作りかけ

少し試作を作り始めたが、方向性が変わったため。

Form1.cs

VBA

簿記 本支店会計

4対外の取引ではなく本店と支店や支店同士の取引。
本来本店で会計が原則、支店でも独自の会計処理をさせ貸借対照表を作ること。

内部取引

照合勘定
本店=支店勘定(借方残高)
支店=本店勘定(貸方残高)

2つの勘定は貸借対照表で必ず一致

例)
本店から支店に現金1500を送付

本店
支店 1500 | 現金 1500
支店
現金 1500 | 本店 1500

例)
支店が本店の営業費500を立替、現金で支払った。

本店
営業費 500 | 支店 500
支店
本店 500 | 現金500

例)
支店が本店の買掛金800を立替、現金で支払った。

本店
買掛金 800 | 支店 800
支店
本店 800 | 現金 800

例)
本店は支店の売掛金を300を現金で回収した。

本店
現金 300 | 支店 300
支店
本店 300 | 売掛金 300

商品の発送取引

本支店間でも仕入原価に利益を加算して発送することがある。
ただ普通の利益ではないので特別な勘定科目で処理する。

(本店)
仕入 2000 | 買掛金 2000
支店 2400 | 支店へ売上 2400
(支店)
仕訳無し
本店より仕入 2400 | 本店 2400

内部で利益を付けることで本店、支店で利益を配分することができる。

支店が複数ある場合

支店分散計算制度
照合勘定は、相手方の支店名となる。デメリットは本店が支店間の取引を直接把握できなくなる。

本店集中計算制度
支店同士の取引を支店と本店との取引として処理する。
支店は本店勘定を利用。本店は各支店の勘定を利用。本店の手間が増える。

例)
支店同士の現金の取引の場合。
A支店からB支店へ2000を送付した。

(本店)
現金 2000 | A支店 2000
B支店 2000 | 現金 2000
※相殺する
B支店 2000 | A支店 2000
(A)
本店 2000 | 現金 2000
(B)
現金 2000 | 本店 2000

合併財務諸表

本店支店で個別に内部用に財務諸表を作る。外部向けには1つ合併したものが必要。

未達取引整理、内部取引の相殺、内部利益の控除が重要。

未達取引
一方が仕訳しているけど、もう一方が仕訳をする前の場合。
処理の遅れている側が未達処理の整理をする必要がある。(決算日の日付で処理をしてしまう)

例)
支店に3000送付。決算時、未達
(本店)
支店 3000 | 現金 3000
(支店)
決算時仕訳無し。
現金 3000 | 本店 3000 (決算時にこの仕訳)

本店は商品を1500を発送。支店は未達。
(本店)
支店 1500 | 支店へ売上 1500
(支店)
決算時仕訳なし。
本店より仕入 1500 | 本店 1500 (決算時にこの仕訳)

内部取引の相殺

内部仕入・内部売上は合併損益計算書には表示しない。
本店勘定・支店勘定も同じく、合併貸借対照表には表示しない。

内部利益の控除

本支店間で商品発送時に原価に一定の利益をのせることがある。
この内部利益は、実際に商品が売れた時に実現される。
売れなかった場合は未実現の内部利益となり控除の対象となる。

合併損益計算書の期首商品棚卸高、期末商品棚卸高、
合併貸借対照表の商品、これら3つから内部利益を控除する。

内部利益込みの商品 × 内部利益の加算率 ÷ 1 + 内部利益の加算率

例)
支店に、本店仕入分の期末商品棚卸高3300があり、
内部利益率が10%の場合。3000の商品が売れ残っていると考える。(300を控除するということ)

支店の純損益

通常の当期純利益は、繰越利益剰余金に振替える。
支店の場合、純資産科目がないため、本店勘定に振替える。

例)
支店が2000の純利益をあげた。

(本店)
支店 2000 | 損益 2000 (本店の損益勘定に加算する)
(支店)
損益 2000 | 本店 2000 (本来なら繰越利益剰余金)

合併財務諸表の作成

1.同一勘定を合算
2.未達整理(本店勘定、支店勘定の一致)
3.支店・本店勘定、本支店間の売上・仕入は表示しない。
4.期首商品棚卸高、期末商品棚卸高、貸借対照表の商品より内部利益の額を控除。

簿記 決算・財務諸表

決算予備手続き

1.試算表の作成

2.決算整理事項の調査

3.精算表の作成

4.期中の帳簿記録の修正(決算整理仕訳)

決算本手続き

1.費用、収益勘定を損益勘定へ振替

収益を逆仕訳して消して損益勘定に集める。
その差が当期純利益となる。

2.当期純利益を繰越利益剰余金勘定へ振替

利益がある場合、その金額を損益勘定で借方に逆仕訳して消して、
繰越利益剰余金へ振替える。

3.繰越試算表の作成と繰越記入

4.各帳簿の締切り

決算集合勘定は損益勘定、繰越利益剰余金勘定、残高勘定のこと。

英米式、大陸式があり、収益・費用の締め切りはどちらも同じ。
資産・負債・純資産の締め切りに違いがある。

決算報告

1.勘定科目の表示科目への組換

2.財務諸表の作成

 英米式、大陸式の締め切り

英米式は、借方、貸方で少ない方に、次期繰越と仕訳して、
締切線、二重線で締め切る。次期の頭に前期繰越を記入。

大陸式は、借方(資産)、貸方(負債、純資産)を両方とも残高勘定に振替え差額を利用する。
また、期首に逆仕訳をして残高から各勘定に振替える。

財務諸表の作成(損益計算書)

勘定式と、報告式がある。
ここでは報告式。

右の数字が重要で、その左側は内訳。

売上高-売上原価=1.売上総利益(粗利)
粗利-販管費(本業での費用)=2.営業利益。
(ここまで本業)
営業利益+営業外収益-営業外費用=3.経常利益。
(ここまでは本業外も含み、毎期だいたい上げることができる収益力を表す)
経常利益+特別利益-特別損失=4.税引前当期純利益
最終=5.当期純利益(利益処分の対象はここ)

財務諸表の作成(貸借対照表)

資産=流動、固定、繰延
(評価勘定=貸倒引当金、減価償却累計額はルールあり)
負債=流動、固定
純資産=資本金、資本剰余金、利益剰余金

組換勘定

仕訳の勘定と貸借対照表の勘定が違い。

現金・当座預金=現金預金
繰越商品=商品
売買目的有価証券=有価証券
満期保有目的債券=有価証券・投資有価証券

(経過勘定)
前払XXX=前払費用・長期前払費用(一年基準)
前受XXX=前受収益
未払XXX=未払費用
未収XXX=未収収益

貸付金=短期貸付金・長期貸付金(一年基準)
借入金=短期借入金・長期借入金(一年基準)

評価勘定の貸借対照表での表示

貸倒引当金は、債券ごとに表示
減価償却累計額は、種類ごとに表示
が原則。

通常貸方残高なので貸方側に表示だが、
マイナス勘定なので、借方側でマイナスして表示する。

株主資本等変動計算書

資本金、資本剰余金、利益剰余金の項目があり、
その合計が株主資本合計となる。

銀行勘定調整表

当座預金口座の残高が企業と銀行(残高証明書)で一致しない場合がある。
不一致の原因を明らかにする。

不一致の原因

企業側(修正仕訳が必要)
1.連絡未通知、銀行から企業に連絡がきていない、記入漏れということ(+/ー)、
2.誤記入(+/ー)、
3.未渡小切手・振出のを忘れた。(+)※既にーしているので、修正で+

銀行側
1.時間外預入(+)、
2.未取付小切手(振出した小切手)・換金されていない(ー)、
3.未取立小切手(受取った小切手)・銀行が回収していない(+)

銀行勘定調整表の作成方法について、
両者区分調整法、企業残高基準法、銀行残高基準法

簿記 伝票式会計

通常、仕訳帳→総勘定元帳だが、実務では伝票が多い。
伝票の場合、伝票で仕訳され、伝票→総勘定元帳へ転記。

入金伝票、出金伝票、振替伝票が3伝票制。
さらに仕入伝票、売上伝票を足すと5伝票制。

伝票の種類

入金伝票は借方現金という意味。

出金伝票は貸方現金という意味。

仕入伝票は借方仕入。ほぼ貸方は買掛金となる。
値引き、返品は逆仕訳。

売上伝票は貸方売上。ほぼ借方は売掛金。
値引き、返品は逆仕訳。

振替伝票は、該当伝票が存在しない取引。借方、貸方を記入。

総勘定元帳への転記

直接転記するか、仕訳日計表を使う場合がある。

総勘定元帳には伝票名を記入。

仕訳日計表

総勘定元帳へは合計転記。
摘要欄は仕訳日計表と記入。

補助元帳へは個別転記。
摘要欄は伝票名。

簿記 帳簿組織

複数仕訳帳

通常は、
取引→仕訳帳→総勘定元帳
が基本で、一部は
取引→補助記入張
取引→仕訳帳→補助元帳

補助簿に総勘定元帳へ転記することを可能とし、補助簿を特殊仕訳帳と呼ぶ。

以下の6つの補助簿を特殊仕訳帳とする。
現金出納帳
当座預金出納帳
仕入帳
売上帳
受取手形記入張
支払手形記入張

特殊仕訳帳自体の勘定は親勘定と呼び、月末に合計転記のみ。
相手勘定も頻繁に出てくるようなものは合計転記する。(売掛金|売上等)
これを特別欄という。

現金出納帳、当座預金出納帳

元丁という項目が追加されている。

現金出納帳の左側に売上と書かれていた場合、仕訳は
現金 | 売上
となる。

現金出納帳の右側に買掛金と書かれていた場合、仕訳は、
買掛金 | 現金
となる。

現金という勘定科目は親勘定なのでまとめて転記する。
特別欄がある場合は、それも月末にまとめて転記する。
特別欄の科目は元丁の項目はレ点をする。

現金出納帳の元丁の項目には総勘定元帳の番号を記入する。
総勘定元帳の方では、 | 日付 現金出納帳 金額
のように帳簿名を書く。

月末の日付で、特別欄を集計→合計金額を転記→諸口欄に移動→親勘定を集計->合計金額を転記

仕入帳、売上帳

仕入帳は借方、貸方がない。
基本的に借方仕入となる取引がほとんどのため。

総仕入高
仕入戻し(借方、貸方それぞれ転記)
純仕入高(ここは転記しない)
との順番で集計される。

受取手形記入帳、支払手形記入帳

基本、増える取引のみ記入される。
※実際は記入して、減る取引は転記能力が与えられないと考える。

普通仕訳帳(一部特殊仕訳)

全て個別転記が基本だが、
特殊仕訳帳に出てこない取引は普通仕訳帳に記入される。

一部現金などの場合、現金出納帳に現金部を記入し、
その現金も含めた全体の取引を普通仕訳帳に記入する。(重複するということ)
転記は二重に転記しないように注意。

二重転記

2つの特殊仕訳帳の場合、二重仕訳が発生する。(親勘定同士の取引)
その場合、個別転記しないため、元丁欄をレ点で飛ばす。

補助元帳への転記

売掛金元帳、売掛金元帳はどこに対してかなのかを管理したいので、
補助元帳へは合計転記ではなく個別転記する必要がある。

C# 即席タイマー

何か勉強するとき時間を記録するといいのかもと思ったので。

簿記 その他取引

研究開発費

発生時に研究開発費勘定を利用に計上。
研究開発目的なら建物でも研究開発費にすることが可能。

研究開発費 300000 | 当座預金 300000

未決算

一時的に処理しておくため。未決算勘定。

原価償却累計額 2600000 | 建物 3000000
※実質400000の価値の建物のが消失したということ。
火災未決算 400000 |

保険が500000の査定となった。
未収金 500000 | 火災未決算 400000
| 保険差益 100000

保険が350000だった場合。
未収金 350000 | 火災未決算 400000
火災損失 50000

債務保証

偶発債務は備忘仕訳をおこなう。

保証債務見返 500000 | 保証債務 500000
保証がなくなったら
保証債務 500000 | 保証債務見返 500000

もし立替払いをしたら。
立替金 500000 | 当座預金 500000
保証債務 500000 | 保証債務見返 500000

法人税等(法人税・住民税・事業税)・消費税

3つまとめて法人税等勘定を使用。
中間で仮に払う場合、仮払法人税等勘定を使用。

仮払法人税等 400000 | 当座預金 400000
決算時
法人税等 700000 | 仮払法人税等 40000
| 未払法人税等 300000
支払
未払い法人税等 300000 | 当座預金 300000

 

工程表について簡単なメモ

種類

部品は購入原材料で、大きく考えると以下のような流れ。

部品1
部品2 → 製造工程 → 製品
部品3

製造工程を小さな工程単位にするのは、結局人為的な判断で区切ること。

①単純な連結の場合。

工程A→工程B→工程C→工程D

②それぞれパーツの工程がある場合。

工程A→工程B→ ↓
工程C→工程D→ 工程E

パーツの工程の場合A,BとC,Dのどちらか遅い方が最短の日数になる。

管理

管理するということは、帳票が作成され、作業者以外が判断するということ。

工程A→工程B→工程C→工程D

①B,Dだけ帳票を作り管理すると、A,Cは自律的にB,Dに過不足なく作業することになる。
また自然と緩衝としても機能し始める。但し、BとDの間が妥当な工程である必要はある。

②Dだけ管理すると、Cは自律的に作業できるが、
A,Bは帳票がないため自立的な作業をしても過不足が発生しやすい。

③逆にA,B,C,Dを管理すると、緩衝地帯がなくなり、自立性がなくなるので、管理精度が必要になる。

工程の結合

A,B,C,Dという工程を(A,B),(C,D)という2つの工程にすることはできる。
そもそも工程は人為的な区切りなので、A,Bで1の工程を作っても組織編成で対応することは十分可能。

パーツの工程

工程A→工程B→ ↓
工程C→工程D→工程E

前述の通りA,BかC,Dの遅い方が全体の最短となる。
A,BとC,Dでそれぞれ1つの工程として考え、工程Eだけを管理しても大丈夫。

工程帳票

PERTのような表よりガントチャートの方が人気がある。
理論的にPERTの方が良いけど、実際の運用では(それほど大規模でないなら尚更)
ガントチャートの方が上手くいくことが多い。

ガントチャートとする場合も、製造工程全てではなく、
以下のような工程でB,Dだけ管理し、自立性と緩衝地帯の効果を期待する。

工程A→工程B→工程C→工程D

その時、B工程表、D工程表の間の整合性を管理するプログラムだけあれば、
ガントチャートによくある、修正が難しいという問題も発生しない。

ガントチャートの修正が難しい問題は、A,B,C,Dを全て管理することと同じ。

簿記 純資産

資産ー負債=純資産
純資産=株主資本、評価・換算差額等、新株予約権
株主資本=資本金、資本剰余金、利益剰余金

株式発行

タイミングは2つ創立費か株式交付費となる。

原則、株主の払込金額の全額を資本金に計上。容認、1/2まで資本金にしなくてもいい。
その場合、資本準備金勘定にて処理。

例)
設立、株式100を発行。
1/65000
払込金額は当座預金に。
発行費45000現金支払。
原則額を資本金。

当座預金 6500000 | 資本金 6500000
創立費 450000 | 現金 450000

新株発行20
1/70000
払込当座預金
最低額を資本
発行費用300000
繰延資産処理

当座預金 1400000 | 資本金 700000
| 資本準備金 700000
株式交付費 300000 | 当座預金 300000

新株式申込証拠金

払込日より前に受け取った払込金額。

払込日到来まで会社の資金ではないので、
別段預金勘定として処理しておく。

別段預金 2000000 | 新株式申込証拠金 2000000
1500000を資本金に振替、残金を返金した。
新株式証拠金 2000000 | 資本金 1500000
| 当座預金 500000
当座預金 2000000 | 別段預金 2000000

剰余金

資本剰余金、利益剰余金がある。
資本準備金、利益準備金は法定準備金となる。

繰越利益剰余金勘定。未処理の利益のこと。

純利益は損益勘定で処理、繰越利益剰余金勘定に振替える。
繰越利益剰余金は株主総会で決定。

当期純利益4000000を計上した。
※損益勘定で、貸方(収益)が大きかったということ。その差を消すためまず借方損益に4000000が入る。
損益 4000000 | 繰越利益剰余金 4000000

繰越利益剰余金の処理(利益処分)

社外流出、株主配当金。
社内留保、利益準備金、任意積立金、繰越利益。
利益準備金は配当を実施したら強制的に積み立てる。
繰越利益剰余金は全て処分せず繰越利益剰余金のまま保留もできる。

繰越利益剰余金 000 | 未払配当金 000 (後日払う予定)
| 利益準備金 000
| XXX積立金 000

利益準備金の積立

資本準備金+利益準備金の合計が、資本金の1/4が上限とし、
配当金の1/10が原則。

例)
資本金1000000
資本準備金150000
利益準備金50000
利益を以下のように処理
株主配当100000
配当額100000×0.1=10000

利益準備金+資本準備金の上限=1000000×1÷4=250000
150000+50000=200000でまだ50000の余裕がある。

任意積立金の積立は、任意積立金(○○積立金という名前)と別途積立金がある。

例)
条件
資本金1000000
資本準備金150000
利益準備金80000
繰越利益剰余金950000
を以下のように処理
配当金500000
新築積立金300000
利益準備金XXX

繰越利益剰余金 820000 | 未払配当金 500000
| 利益準備金 20000 ※配当の1/10が基本(資本準備金+利益準備金=資本金1/4まで)
| 新築積立金 300000

損失

損益勘定から繰越利益勘定に振替えるのは利益と一緒。
損失の場合、損失処理の場合、繰越利益剰余金の借方残高を填補する。

例)
純損失1000000
新築積立金600000、別途積立金400000
にて填補する。

損益勘定で以下のように費用の方が多い場合
6000000 | 5000000

繰越利益剰余金 1000000 | 損益 1000000

新築積立金 600000 | 繰越利益剰余金 1000000
別途積立金 400000

合併

合併会社は資産負債を引き継ぎ対価として被合併会社の株主へ株式を発行する。

受け入れた純資産より多くの株式を発行(代金相当)の場合のれん勘定で処理。
20年以内の定額法で償却。

例)
諸資産 250000 | 諸負債 200000
のれん 20000 | 資本金 70000

負ののれん計上益勘定。収益なので損益となる。
※通常ののれんは無形固定資産なので貸借対照表にでてくる。

例)
諸資産 250000 | 諸負債 200000
| 資本金 40000
| 負ののれん計上益 10000

合併の際、新たに発行する株式で資本金に組み入れない分は資本準備金。
設立時、新株発行と違い、資本金に計上する最低限度額はない。

例)
諸資産 250000 | 諸負債 200000
のれん 20000 | 資本金 50000
| 資本準備金 20000

簿記 社債

発行

社債勘定を使う(負債)

発行時の費用は社債発行費勘定(繰延資産)

平価発行。
割引発行。額面より低い価額で発行。
打歩(うちぶ)発行。

例)
額面3000000
費用50000
払込金額@98/100
利率5%
利払日3、9末
償還5年
発行日x5/4/1
決算日3末

当座預金 2940000 | 社債 2940000
社債発行費 50000 | 現金 50000

利息

社債利息勘定で処理。

社債利息 75000 | 当座預金 75000
※額面×年利÷2

決算処理

期末評価

満期保有目的債券同様償却原価法(定額法)

額面-発行価額×当期経過月数÷償還期間(月数)

発行時は発行金額で帳簿に記録している(2940000)が、
実際償還時は額面金額(3000000)になるように決算度に金額(負債)を増やしていく。

社債利息 12000 | 社債 12000

社債発行費は償却期間内に定額法で償却する。

社債発行費償却 | 社債発行費

社債利息の見越計上

利払日と決算日が一致しない場合。

決算日の直近の利払日の翌日から決算日までの利息を月割り計算。

社債利息 | 未払社債利息

まとめ

例)
決算x4年/3/31
発行x3/7/1
償還5年
額面1000000
発行95/100
利率6%
利払6,12
額面と発行額の差は償却原価法(定額法)
社債発行費40000
定額法に償却

1000000-950000×9÷60
40000×9÷60

社債利息 7500 | 社債 7500
社債発行費償却 6000 | 社債発行費 6000

見越計上(次期の払う費用の中に当期分がどれだけはいっているか)
決算3末で利払日6末,12末
次期の4,5,6分

1000000×6%×3÷12

社債利息 15000 | 未払社債利息 15000 (経過勘定)

満期償還

額面金額を支払う。
償却原価法をしてから、償還処理。

例)
12決算
額面5000000
発行97/100
利率6
利払日6,12
償還3年
7/1/1発行

9/12/31に満期となり償還。

4850000を帳簿に記録していた。
15000を3年で償却するので決算時50000となり、既に2回は済なので、50000だけ残っている。

利息の計算5000000×0.06÷2

社債利息 50000 | 社債 50000
社債 5000000 | 当座預金 5150000
社債利息 150000 |

買入償還

償還期日前に償還する。
全て償還できない。満期償還は額面価額で償還するが、買入償還は時価で償還する。
(市場に出回っている分だけ回収できる。)

例)
買入償還日5/6/30
買入償還額500000
時価97/100
小切手振り出し

社債情報
決算3末
発行3/7/1
額面800000 (もとの額面は気にする必要はない)
発行額96/100
償還5年
定額法

ここでは買入償還の情報で処理すればいい。
帳簿記載は480000
1度目、500000ー480000=20000
20000×9÷60=3000
2度目、20000×12÷60=4000
決算は2回経過。

社債利息 1000 | 社債 1000
社債 488000 | 当座預金 485000 (500000×0.97)
| 社債償還益 3000